このページは『パフォーマーとして働くことに興味がある方』に向けた内容になっています。
➡代理店あれこれのおまけで少し触れてからというもの、パフォーマー側の問い合わせが幾つかあったこともあり、自身の負担軽減を兼ねてよく聞かれる話題をある程度まとめておこうと思います。代理店の立場と違い『安心感を与えてパフォーマーとして応募してもらう』という目的がないため、基本的にネガティブな内容になっています。いたずらに不安を煽られたくない方は読まないことをお勧めします。
パフォーマーのリスクあれこれ
代理店が好んで使用するフレーズ『会わない・飲まない・触られない』が表すように、画面越しで相手とコミュニケーションを取る=相手との直接的な接触が無いパフォーマーという仕事は、風俗や水商売に比べると安心/安全な仕事だと言うことができます。
ではリスクが全くないのか、と言うとそういうわけではありません。代表的なものを挙げると、身元が相手側にバレてしまう『身バレ』、自分の画像/動画が半永久的にネット上に残ってしまう『デジタルタトゥー(流出)』、そして場合によっては『逮捕(検挙)』といったリスクが存在します。
このページではこれらの代表的な三つのリスクの内、特に聞かれることが多かった後二者のリスクについて見ていきたいと思います。なお、当サイトでは便宜上、各ライブチャットを『国内』『海外系』『海外』に分類しています。違いがわからない方は➡国内のライブチャットあれこれをご覧ください。
♦逮捕リスク
逮捕リスクと聞いて身構えている方のために先に述べておくと、パフォーマー(チャットレディ)という仕事自体は違法ではありません。
逮捕される場合というのは、ライブチャット絡みのニュース(➡国内のニュース)を一通り見てもらえばわかるように、児童福祉法違反(18歳未満の少女に淫行させること)などの管理している側にかかる容疑を除けば基本的に公然わいせつ罪となっています。
公然わいせつの概説はWikipediaによると以下の通り。
公然とわいせつな行為をした者は、6ヶ月以下の懲役若しくは30万円以下の罰金又は拘留若しくは科料に処する（刑法第174条）。
・「公然」とは不特定または多数人が認識しうる状態を指す（最決昭和32年5月22日刑集11巻5号1526頁）。
・ストリップ劇場のように密閉した空間で特定の客を相手になされたものである場合であっても、客は不特定多数の人から勧誘された結果であるので、公然性の要件を満たす（最決昭和31年3月6日裁集刑112号601頁）。
・インターネット上に、わいせつな動画等をアップロードする行為はわいせつ物頒布等の罪を構成するが、リアルタイムのわいせつなショーを不特定多数のインターネット利用者に閲覧させる行為は、公然わいせつ罪を構成する（岡山地方裁判所平成12年6月30日判決）。
ここで気になるのが具体的にどのような行為が条文中の『わいせつ』に当たるのかだと思いますが、厄介なことにわいせつに関する刑法上の明確な定義があるわけではなく、判例を基にした『徒に性欲を興奮又は刺激せしめ、且つ普通人の正常な性的羞恥心を害し、善良な性的道義に反するもの』という定義(のようなもの)が存在しているにすぎません。この部分を掘り下げていくと収拾がつかなくなるため、法律に明記されているわけではないが事実上そのようになっている『性器の露出の有無/性交』を基準として話を進めていきます。
ライブチャット＝リアルタイムの動画配信サービスという性質上、ひとりの行動/不注意がサイトの存続に関わる『国内』のライブチャットでは、こうした違法行為を防ぐために24時間365日体制でモニタリング(有人監視)が行われています。モニタリングはパーティチャットだけではなく2ショットも対象であるため、人によっては煩わしさや窮屈さを感じるかもしれませんが、過去に『運営会社の責任者及び出演女性計17人もの大人数が検挙された事件』や『1対1でも公然わいせつと判断された事件(会員制をうたってはいるが、誰でも希望すれば会員になることは可能。つまり、不特定の人間がわいせつ行為を認識し得る状態だったといえるとして公然性が指摘されています)』があったことを知れば、安心できるサービスを続けていくために無くてはならない業務だということがよくわかると思います。
海外に運営拠点やサーバーを置いている『海外系』『海外』の場合は話が少々ややこしくなってきます。ややこしいと言うよりも、リスクについて語る際に各々が独自の理論を持ち出してくるので混乱しがち、と言った方が正しいかもしれません。運営会社が外国法人だと主にどのような違いがあるのかというと、サイト側には現地の法律が適用されるため、日本の法律である公然わいせつ罪によって運営は逮捕される心配がない＝パフォーマーが『安全圏』から逸脱しないようにモニタリングする必要がないことが挙げられます(登録者以外や18歳未満が出演していないか等をチェックするために『見回り』は行われていますが、パフォーマーの行為がその国で違法かどうかについてサイト側は特に関知しません)。これにより、国内では禁止されている性器の露出を自己の判断で自由に行うことができます。
では海外サーバー経由の性器露出は適法なのか、これについては警視庁から業界関係者に向けて『日本国外の運営会社によるライブ配信サイトを利用する場合にも、日本の法律が適用される』と注意喚起がなされていることからもわかるように、サーバーの設置場所に関係なく違法とされています。この考え方についてのより詳しい説明は、弁護士が解説してくれているこちらのサイトが参考になるので一読をお勧めします。
ここまでの流れで『日本にいるパフォーマーがライブチャットで性器を露出するのはどんな場合においても違法』と結論付けてしまいそうになりますが、海外のライブチャットを取り扱っている代理店のブログを読むと、法に抵触しないケースもあるみたいですね。時にモザイク利権と揶揄されるほどに性器露出に対して厳しいこの国でビジネスとしてやっている以上、精通している弁護士に確認した上での発言だと思いますので、恐らく大丈夫なのでしょう。素人がこれについて言及するのは避けておきます。
ちょうどいいのでFC2についても少し。FC2というのは様々なインターネットサービスを展開している企業であり、そのほとんどを無料で利用できるとあって日本で非常に高い人気を誇っています。特に人気の高いFC2ブログ、FC2動画、FC2ライブでは『米国のサーバーだから違法行為に当たらず、摘発されない』という誤解から誹謗中傷、著作権侵害、公然わいせつなどの行為が常態化。捜査機関に思いっきり目を付けられていることも影響してか、これまで報道されているライブチャットに関する事件(海外絡み)はすべてFC2ライブの代理店/パフォーマーとなっています。また、創業者は指名手配、運営に当たっていた実弟は逮捕(有罪判決)されているというクレイジーなサイトでもあります。
外国法人なのになぜ運営サイドが逮捕されたのか、このあたりの詳細はこちらの記事を読むとよくわかります(記事タイトルの『ライブの女』は以下の事件を指しています)。公然わいせつ＝現行犯逮捕のイメージが強いですが、この事件や過去にあったライブチャットの女神が逮捕された事件、そして先述した大人数が検挙された事件など、時間が経ってから公然わいせつ罪で逮捕された例はたくさんあります。
自らの裸体配信の女逮捕／ライブ配信サービスで／県警と出雲署
県警本部生活安全部生活環境課と出雲署は４日、ライブ配信サービス「ＦＣ２」を使った公然わいせつの疑いで、京都市山科区の無職、松本清子容疑者（35）を逮捕した。
島根県警は、京都府県などの４府県警と共同で今月３、４日の両日、一斉取締りを行い、松本容疑者を逮捕した。
県警本部によると、松本容疑者は昨年12月25日午後１時50分から約15分間、自己の裸体を撮影したわいせつ画像を「ＦＣ２」で、不特定多数の視聴者に閲覧させた疑い。
松本容疑者は容疑を認めているという。県警や出雲署では、課金で視聴者から金銭を徴収する考えだったのかなど、詳しい動機を追及する方針。
「ＦＣ２」はブログやチャット、掲示版、ＳＮＳなどの各種ウェブサービスを提供している。他府県警との共同取締りは、悪質ユーザーによるわいせつ画像や違法・有害情報などがまん延しており、単発的な検挙では効果が限定的であることから行われた。
今回の共同取締りによる逮捕者は６人で、うち女性が３人。
FC2と同じ『海外系』であるDXLIVEで逮捕者が出ていない理由に関しては、捜査機関以外の人間には知る由もありません。ただ、FC2以外なら捕まらない派がよく持ち出す『これまで逮捕者が出ていないから大丈夫』理論は『過去に逮捕者が出ていない＝安全という証明にはならない、そもそも報道されていないケースがあるかもしれない』、『配信者を特定する手段がないから大丈夫』理論は『海外系/海外共に司法当局の情報開示請求に応じることもあるとはっきり明記している(業種は違いますが、海外の透明性レポートを読むと海外法人が日本の捜査機関に情報開示している例があることがわかります)』というように、大丈夫と断言するには根拠薄弱なので、周りに流されずに自身でしっかりと考えることをお勧めします。
特に『AV出演強要問題』の流れで捜査機関がカリビアンコム潰しに躍起になっている現状(無修正AV制作会社の摘発、出演女優の逮捕、来日していた従業員の逮捕、ICPOを通じた捜査協力要請等)や、この一連の騒動に『あの』国際人権NGOヒューマンライツ・ナウが大きく関わっていることを考えると、同じDTIグループであるこちら側に飛び火してきてもなんら不思議ではないのですから。
♦デジタルタトゥーリスク
自身のパフォーマンスや所属代理店の方針に注意を払うことで容易に避けられる逮捕リスクに対し、パフォーマーとして働く上で受け入れなければならないのが『デジタルタトゥー』リスクです。
近年注目されるようになったこの言葉は、インターネット上に公開された書き込みや個人情報などが一度でも拡散してしまうと、後から完全に消し去ることが極めて困難になってしまうことを表した造語であり、パフォーマー向けに換言すれば『自分の画像/動画が半永久的にネット上に残る』という意味を持っています。
デジタルタトゥーの引き金となっているのは、リベンジ(復讐)ポルノのケースと同様、他者の悪意によって引き起こされる『画像/映像の流出』であるため、この問題を未然に防ぐ手立てはありません。顔出しの有無といった『流出した場合に備えた対策』については代理店やチャットレディ関連のサイトですでにたくさん紹介されているので、ここでは少し視点を変えて、日本と海外の流出事情の違いについて見ていきたいと思います。
この業界を題材にしたドキュメンタリーやミュージカルが制作されていたり、40年以上も続く人気コメディバラエティ番組でChaturbateのパロディが放送されていたりと、市場規模を含めすべての面において比較にならない海外のライブチャットと日本とでは、取り巻く問題(流出のしやすさ)にも当然大きな違いがあります。具体的に言えば、流出させる犯人＝個人、流出先＝動画共有サイト、掲示板、コンテンツ販売サイトというように、嫌がらせや小遣い稼ぎをするために流出させているイメージを多くの人が抱いている日本とは根本的に異なり、流出させることでマネタイズできる仕組みをしっかりと構築した『サイバーロッカー＆リーチサイト』による組織的かつ大規模な権利の侵害が、海外では長年の問題となっています。
こうした海賊版サイトの主なターゲットとなっているのは『毎日新鮮な商品を無料で仕入れることができる』チップ制ライブチャットであり、その中でもとりわけ人気の高いMyFreeCamsやChaturbateを専門に収集している海賊版サイトが複数存在する両ライブチャットに至っては、出演すればほぼ確実に画像/映像が流出すると言っても過言ではありません。目立たなければ流出しないだろうと考える人もいるかもしれませんが、英語圏のライブチャットにいる日本人というだけで良くも悪くも目立っている上に、ただそれだけで商品価値が生まれることを考えれば、その認識は非常に甘いということがよくわかると思います。
流出の話題になると出てくる『DMCA』とやらで削除はできないのか、という質問が飛んできそうなのでその辺りにも触れておくと、これはサイトによります。DMCAというのは米国におけるデジタルデータに関する著作権法のことであり、米国企業の存在感が抜きんでているインターネット上において非常に大きな影響力を持っています。著作権が侵害されていることを発見した場合、この法律に基づいてウェブ所有者やサービスプロバイダに『テイクダウン(削除)』を求めることができ、相手がDMCAに則って運営していれば速やかに削除に応じてもらえるという仕組みになっています。
勘のいい人であれば気付いたと思いますが、この仕組みはあくまでも米国の法律の上に成り立っているのであって、世界中のサイトに効力があるわけではありません。また、社会問題にまで発展した『漫画村』が利用していたように、世の中には『法執行機関から契約者を守る』ことを売りにしているサービスというものが存在し、海外のライブチャット業界で悪名高い海賊版サイトも当然利用しています。こうした相手に対してDMCAに基づいた削除申請をしたところで『無視』されるのがオチであり、削除に応じるようなサイトにある物はそのほとんどが二次放流のもの。だからこそ長年の問題になっているわけです。
一方、利用しているユーザーの『ほぼ全員が日本人』である国内のライブチャットの場合になると、流出リスクはぐっと低くなります。これは単純に『市場規模が小さいから』ということでもあるのですが、一番の大きな理由は『日本の法律が抑止力になっているから』に他なりません。プライベート制の性質上、流出させた人物を特定することは比較的容易であり、その人物が日本にいるとなれば、権利所有者(例えば運営会社)が法的手段を取ることも同じく容易。手痛いしっぺ返しを食らうリスクを冒してまで得るものの少ない流出行為をする人間がそう多くないことは、想像に難くないでしょう。この点は、世界から隔絶しているが故の大きな利点とも言えますね。
同じ日本人向けのライブチャットでも、海外系になると話は変わります。無料または格安で利用できることに加え、本来であればパフォーマーを守るはずの存在である代理店自ら『録画した映像を(パフォーマーが引退した後も)延々使いまわす』ことが当たり前となっているFC2ライブは言うに及ばず、SakuraLiveという外国人向けの入り口(海外では本家よりこちらの方が有名)が存在しているDXLIVEも、国内に比べると流出する可能性は高くなります。なお、数あるプライベート制の中でもDXLIVEは特に『待機時(無料チャット含む)における運営の目がガバガバ』ということもあって待機映像にも録画する価値/需要がそれなりにあるようなので、DXLIVEに出演することを考えている方は、あらかじめその辺りのこと(過度な露出を避ける等の自己防衛)を考えておいた方が良いかもしれません。
ここまで見てきたように、一口に『流出』と言ってもサイトの規模や外国人ユーザーの多寡、無料で利用できるか否か等によってリスクは大きく異なります。ざっくりと分類すれば、国内は低リスク、海外系/海外のプライベート制は中リスク、チップ制は高リスク(先に挙げた二つとFC2ライブはさらに上)ということができますが、あらゆるデジタルコンテンツがネット上に放流される現代において『○○は○○だから安全(代理店の常套句)』なんてないことは、改めて言うまでもないでしょう。海外の有名なパフォーマーの言葉を借りれば『録画されること、投稿されることもこの仕事の一部』であり、お金が欲しくて自ら『そういう世界』に足を踏み入れる以上、割り切ることができないのであればやめておいた方が身のためだと思います。流出事情がまったく違う海外のライブチャットに出演するのであれば尚更のことですね。
♦おわりに
このページでは『サイバーロッカー＆リーチサイト』を中心に書いてきましたが、他にも『ライブチャット動画専用の共有サイト』や『ホワイトレーベル所有者による宣伝目的の放流』等、海外には日本と市場規模が異なるが故に生まれた問題というのはいくつも存在しています。
とある検索エンジンが2016年にリリースした『顔認識システムでアップロードした画像と似た顔を持つパフォーマーを探せる機能』なんていうものも知人に見つかりたくないパフォーマーからすれば好ましくない存在と言えますし(ITメディアがこぞって取り上げましたが低精度で皆一安心)、同様の技術を膨大な量のアーカイブを抱えている海賊版サイトが導入する可能性も将来的にはあるかもしれません…と、延々書いていられそうなのでこのあたりでリスクの話はやめておきましょう。海外は闇が深すぎてこの手のネタが尽きないのが困りもの。
こういった影の部分を知ってか知らでか、海外のライブチャットを(現時点で唯一？)取り扱っている代理店なんかは平気で『安全』という言葉を使ってパフォーマーを募集していますが、安易に信じずに、実情を理解した上で手を出してほしいですね。HTML5になったからといってなんの流出対策にもなっていないし、未成年のユーザーが少ないから流出しにくいとかそんな低次元な話ではないのですよ。過去には『DMCAに登録する/しているから安心』といった類の首をかしげたくなる発言も多々見受けられましたし、チップバイブの知識すらなかったことを含め、突っ込みどころがありすぎてこの代理店がどれだけ海外の業界に精通しているのか少々気になるところです。
もし個人で登録することを考えているのであれば、自己防衛のために『各国の著作権法や海賊版サイトに精通したパフォーマー向けのプライバシー保護サービス(本人に代わって流出画像や動画を消して回ってくれるエージェントのこと)』に申し込むのも一つの手なので、海外にはそういったサービスもあるということを覚えておくと良いと思います。また、稼ぎ方がよくわからないから不安という方は、VPNを介せば子供だましでしかないカントリーブロックを突破していくらでも日本人のパフォーマンスを見て研究できますし、そもそも日本人を参考にして量産型になる必要もないので、外国人の自由な雰囲気を真似してみた方がよっぽど人気が出るかもしれません。海外の魅力はなんといってもあの自由で楽しそうな雰囲気にあるのですから。
最後に『海外のライブチャットに出演するのはお勧めですか』という質問に答えれば、日本から配信しているパフォーマーは『日本人向けのライブチャット』から出ない方が良いと思いますよ。それは海外が顔出しとモロ出しを当たり前に要求される世界だからであり、流出事情が日本とはまるで異なるからであり、そして日本にはまともな情報源、コミュニティ、先に挙げたようなサービスが皆無だからであり…etc.そんなこんなをすべて理解/覚悟した上で飛び込むのであれば別に良いと思いますが、規模が大きいから稼げそうなんて軽い気持ちで手を出すのであればさすがに痛い目にあうかなと。海外で人気の高いライブチャットと同じように『アドネットワーク』に大金を注ぎ込んで手当たり次第にユーザーを呼び込んでいるDXLIVEあたりが、日本人にとって一番リスクリターンのバランスが取れているのではないかなと思いますね。
追記：関連がある部分だけ他の記事から引用
ちなみに、こういった(予告映像を見るに恐らくポジティブな内容の)ドキュメンタリーを初めて見る方は額面通りクリーンなイメージを抱くかもしれませんが、華やかな世界ほど深い影もあるのはどの業界も同じで、実際は海外のライブチャット業界にも闇の部分というのは当然存在します。それは日本と同じように代理店絡みのトラブルが多発しているということであったり、➡パフォーマーのリスクあれこれで触れたように他人のコンテンツでマネタイズしている魑魅魍魎が跋扈しているということであったり、少し踏み込んだところでは業界を代表する存在であるMyFreeCamsをどんな人たちが運営しているのか等、その実態や運営母体を誰も知らない(リアルイベントを頻繁に開催しているにも関わらず)ということであったり。
最後の事実が何を意味するのかは各々のご想像にお任せしますが、表面的な部分しか知らない/見ていない人たちが『海外は日本の業界と違ってうんたらかんたら！日本人パフォーマーも海外に進出するべき！』などと言ってしきりに働く場所として持ち上げている様を見るのはなかなかに面白いものですね。
